店舗主導型クーポンは、インターネット上で、配布期間や配信数を限定して販売するフラッシュマーケティング特有の手法を用いていますが、共同購入型クーポンとは異なり、参加店舗が主導して、自由に好きなタイミングで好きな価格のクーポンを販売できるという特徴があります。
またクーポンサイトの工程も省かれ、サイトの手数料が安くなり、お店はその分割引などに注力できるようになりました。消費者から見ると、クーポンの数や商品分野が増えて選択肢広がり、ものによっては共同購入型クーポンよりも更に割引率が高くなる可能性があるなど、消費者、店舗、クーポンサイトの誰もが得をする仕組みに見えます。しかし実際のところ、そこには当然落とし穴もあります。
まず店舗にとっては参入障壁が下がるのは良し悪しで、多数の店舗が出店することによって、価格競争に巻き込まれ疲弊してしまうことが考えられます。消費者はサイト上で多くの店舗を比較検討できるため、どうしても割引率が高い、価格が安い、という方向に向かう傾向があります。やがて消費者は割引を当然と感じるようになって、これまで固定客として利用していた人も割引でしか来なくなってしまう、顧客の多くが特売狙いのバーゲンハンターとなってしまう、ということも考えられます。
このような店舗の疲弊や、キャパシティを超えた販売数量の増加等によって、サービスの低下がおきれば、それは消費者にとってデメリットとなります。
またクーポンサイトでは、掲載する商品の品質コントロールが難しくなり、品質のバラつきが大きくなれば、お客様が離れてしまいます。また掲載する店舗が多くなり過ぎると、売れる店は一部で売れない店が多くなり、結局クーポンサイト自体の魅力が減少してしまう、ということも起こり得ます。
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