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消費者から見た共同購入型クーポンの落とし穴

話題の共同購入型クーポンは、インターネットを使って、販売期間と最低販売数を決めて販売するので、ボリュームディスカウントによって商品やサービスが格安となり、この数年で人気を集めています。消費者にとってはかなり得をする仕組みに見えますが、しかし実際のところ、そこには当然落とし穴もあります。

通常のクーポンなら数％から、せいぜい20％程度の割引率が、共同購入型クーポンでは最低でも50％割引、ものによっては80％割引もあるので、多くの人が利用するのも頷けます。

しかし、一部のお店では、クーポンのお客様はバーゲン客、通常価格で購入するお客様が正規の顧客、という捉え方をして待遇を変えたり、或いは単純に通常価格で購入されるほうが利益になるので、クーポンのお客様の優先順位を低くして、なかなか予約を入れさせなかったり、といった不平等な扱いをすることがあるそうです。

もっとひどい場合には、クーポンで利益を出すために、例えば「極上霜降り和牛8,000円を50％OFFの4,000円で」という内容の割引クーポンを販売し、用意した商品は通常価格3,800円のもの、ということも実際にあったようです。他には、クーポンを購入した店舗が潰れてしまい、クーポンが使えなくなってしまう、ということもありました。

共同購入型クーポンの場合、運転資金に窮したお店が目先の資金調達の手段としてクーポンを発行する、ということも起こり得ますから、これらのトラブルを完全になくすのは困難かもしれません。それ以外には、自分でクーポンを紛失したり使い忘れる、ということもあります。これは共同購入型クーポンの落とし穴、というよりもご自身の問題ですが、代金の支払いは済ませているのでダメージは大きいです。ご注意ください。

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